ASSET MANAGEMENT

不動産投資コンサルティング

不動産投資コンサルティング 不動産投資コンサルティング

東京ミライズは、ドクターの皆様を中心とするお客様の資産形成・資産運用をサポートしています。お客様のお話にしっかりと耳を傾け、その時々の経済情勢に応じた柔軟かつ適切なコンサルティングを心がけ、お客様の生涯を通じたパートナーを目指します。

POINT.1

多様な物件選定スキーム

多様かつ独自の選定スキームにより、常にクライアント様のご要望にマッチする物件をご紹介致します。

多様な物件選定スキーム 多様な物件選定スキーム
POINT.2

豊富な提携金融機関

不動産投資を始めるにあたり、ローンをどの金融機関からどのような条件で組むかによって収益が変わってくるため金融機関選びは重要なポイントになります。
当社はまだ設立の浅い会社ではありますが、ドクターをはじめとする富裕層のクライアント様との取引実績が高く評価され豊富な提携金融機関と独自の充実したネットワークを持っており、お客様のニーズに幅広くお応えできます。

・イオン住宅ローンサービス ・SBJ銀行 ・オリックス銀行
・香川銀行 ・きらぼし銀行 ・じぶん銀⾏
・ジャックス ・ダイヤモンドアセットファイナンス ・千葉銀行
・東京スター銀行 ・東日本銀行 ・北陸銀行
・みずほ銀行 ・三井住友銀行 ・三菱UFJ銀行
・山梨中央銀行 ・横浜銀行 ・りそな銀行(敬称略、五十音順)
  • ・イオン住宅ローンサービス
  • ・SBJ銀行
  • ・オリックス銀行
  • ・香川銀行
  • ・きらぼし銀行
  • ・じぶん銀⾏
  • ・ジャックス
  • ・ダイヤモンドアセットファイナンス
  • ・千葉銀行
  • ・東京スター銀行
  • ・東日本銀行
  • ・北陸銀行
  • ・みずほ銀行
  • ・三井住友銀行
  • ・三菱UFJ銀行
  • ・山梨中央銀行
  • ・横浜銀行
  • ・りそな銀行(敬称略、五十音順)
POINT.3

節税効果の高い、特別な節税スキーム

ドクターや高所得者向けに、節税効果が大きく得られる特別な節税スキームを整えております。

専門のコンサルタントが緻密なヒアリングをさせていただき、節税対策のアドバイスをいたします。

不動産投資コンサルティング 不動産投資コンサルティング

不動産購⼊後のお⾦の流れ

不動産購⼊後のお⾦の流れ 不動産購⼊後のお⾦の流れ
⽉々の家賃収⼊を⾦融機関へのローン返済に充当することで、ごく少額の資⾦で不動産を経営することが可能です。

不動産経営による節税の仕組み

所得税と住民税は、収入から経費や控除を差し引いた課税所得に一定の税率を掛けることで決まります。不動産の運用により生じる減価償却費やローン利息などを経費として計上し、帳簿上の赤字とすることで課税所得を減らし、節税を実現します。
不動産経営による節税の仕組み 不動産経営による節税の仕組み

団体信用生命保険が、「もしもの時」に力になる。

物件購入にローンをご利用する場合、団体信用生命保険(※保険料は金融機関が負担)にご加入いただきます。ご本人さまにもしものことがあった場合、残債が保険会社によって支払われるため、遺族には無借金のマンションが残されることになります。毎月の家賃を遺族年金の代わりに受け取ることも、売却して現金を得ることも可能です。このように不動産経営を活用すれば、保険効果を得ながら将来のライフプランを設計できます。
団体信用生命保険が、「もしもの時」に力になる。 団体信用生命保険が、「もしもの時」に力になる。

※上記は諸条件により異なる場合があります。

病理組織学的所⾒(⽣検)により、医師に「がん(所定の悪性新⽣物)」と診断された場合にも、ローンが全額保証されます。

※がん保険の付帯がない商品もございます。

不動産投資を、「私設年金」に。

「私設年金」とは、積立預金や金融サービスを利用し、個人で作る年金のこと。将来の生活資金や早期退職後の生活資金としても、不動産投資をご活用いただけます。不動産投資は、ローンを組んで不動産を購入し、家賃収入を得ながら月々のローンを返済していきますが、完済後は家賃収入の多くが手元に残るため、安定した収入を得られるようになります。この不労収入が、不動産投資による「私設年金」となります。
不動産投資を、「私設年金」に。 不動産投資を、「私設年金」に。

※この収入や返済額はおおよそのイメージです。

不動産投資は、「資産相続」にも最適。

資産を現金で相続する場合、そのままの額が課税対象となります。しかし、不動産で相続する場合は、建物価格は固定資産税評価に、土地部分は路線価での評価となり、時価よりも低くなります。さらに賃貸運用している場合には、借家権割合・借地権割合を差し引くことができるため、現金相続の場合と比較して50〜70%相当の資産評価となるため、大きな節税効果が期待できます。
不動産投資を、「私設年金」に。 不動産投資を、「私設年金」に。

※物件によって異なります。

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